情報社会の著しい進展にともない、ICT*能力を客観的基準で評価する文部科学省後援の検定試験として、情報検定(J検)は誕生しました。昭和63年にJ検の前身である情報処理能力認定試験を実施して以来、これまでの出願者数は100万人を超え、50万人の合格者の方々が社会で活躍されています。
また、個人での受験だけでなく、高等学校・専門学校、大学・短大、企業などで多数の団体受験が行われている、実績のある検定試験です。
- *ICTとは
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Information and Communication Technologyの略で「情報通信技術」と和訳されます。IT(Information Technology)と同様の意味で使われることが多いのですが、"Communication"が追加されることで、情報通信におけるコミュニケーションの重要性が増大しているユビキタスネット社会に、より適した表現になったと言えます。
すでに海外ではITよりもICTのほうが一般的で、日本でも、総務省より出されていた「IT政策大綱」が、2004年度から「ICT政策大綱」に改称された経緯に見られるように、定着しつつあります。
J検は、中学生・高校生から社会人まで非常に幅広い層に受け入れられています。学校情報教育過程にも対応していること、企業で採用・昇進基準として活用されていることなどが、その要因でしょう。
試験問題は、専門学校・高等学校、大学・短大、企業などの情報教育の専門家が作成しており、難問や奇問は避け、基本的かつ一般的な知識や技術を中心に出題しています。
情報社会は、「創る(システム)」「使う(情報活用)」の 2大スキルの時代から、「伝える(コンテンツ)」を加えた3大スキルの時代へとなりました。このような時代の流れに対応すべく、平成18年度後期試験より、J検を3つの独立した体系に見直します。
具体的には、旧来の試験で「情報処理・活用」として統合的に評価していた領域を、情報処理技術を評価する「情報システム試験」と情報利活用能力を評価する「情報活用試験」に区分し、新しく情報デザイン力(=コミュニケーション能力)を問う「情報デザイン試験」の領域を設けました。
これにより、情報を「創る・使う・伝える」の三方向から、専門的に学習することが可能となり、受験者の興味や志望、指向や習熟度に応じて、最適な試験を選択できるようになりました。
現在の「高度情報利用社会」では、オンビジネス、余暇、日常生活を問わず、情報内容(コンテンツ)とその質に、あらゆる人々の関心が高まっています。玉石混淆に陥りがちな、情報の洪水の中では、情報を収集・構成し、伝達する能力、つまり「情報デザイン力(=コミュニケーション能力)」が、ひときわ重要視されます。
J検が日本で初めて導入する「情報デザイン試験」は、情報を選択・収集し、最適な再構築を行い、正しく分かりやすく伝える、現代社会にふさわしい「情報デザイン(コミュニケーション)」の能力を総合的に評価する、まったく新しい検定試験です。




